どの国でも、不妊症を抱えるカップルが、10~15%の割合で存在するといわれる。ただし日本の場合、“晩婚化”と“晩産化”が不妊を深刻化させている。2011年には、女性の平均初婚年齢が29・0歳まで上昇。新生児の約6割は、30代のママから生まれているのだ。

 「今、体外受精などの不妊治療を受けている人の約9割は、10年前に子どもを作ろうとしていれば、自然に妊娠できていたのではないか」と慶応義塾大学医学部産婦人科の吉村泰典教授は指摘する。

 ここ数年、人口の多い団塊ジュニア世代が40代に差しかかる中、不妊クリニックの患者が急増している。現在、日本において不妊治療を行う病院・クリニック数は約600件に上る。これは、米国の500件弱、中国の約300件を上回る世界一の数字である。

 さらに、体外受精、顕微授精などの高度生殖医療(ART)の治療件数でも、日本は年間21・3万件と世界トップとなっている。09年には、ARTにより2・6万人強の%E

引用元: みんな不妊に悩んでる――不妊は日本の未来を左右する (東洋経済オンライン) – Yahoo!ニュース BUSINESS(ヤフーニュースビジネス).

先日、投稿した体外受精顕微授精に関するニュースを紹介します。

この中にある、慶応大学産婦人科・吉村泰典教授の「今、不妊治療を受けている人の約9割は、10年前に子どもを作ろうとしていれば、自然に妊娠できていたのでは」という意見は、色々なところで物議をかもしています。
確かに医学的にはそうなのかもしれませんが、仕事に真剣に取り組む女性もふえていますし、晩婚化も進んでいます。
そうした中で20代の「出産適齢期」とされる時期に、妊娠・出産・育児を選択できる人は、ますます数が少なくなる可能性も否定できないと思います。

もし医学的に吉村教授の意見が正しいとすれば、女性の社会進出も当たり前の時代となった現代ですから、女性のキャリアを犠牲にして不妊治療の増加を食い止めようとするのでなく、それこそ20代の時点で自分の優良な卵子・精子を保存して、10年後に命を吹き込むこともできる、というような策も考えていく必要があるように感じます。

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